空売りとはどのような取引なのか

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空売りとは、証券会社から株式を借りて市場で売却することにより、売り建てのポジションを持つことです。取引を行うためには、まず信用取引のための口座を開く必要があります。そのための条件は証券会社によってそれぞれ定められています。基本的にはある程度の株式投資経験があることと、一定の資金が必要となります。そして口座に証拠金となる資金を入れることで取引を行うことが可能となります。ただし、借りた株式は一定の期間のうちに返却する必要があります。その間に株式を買い戻して借りた分を返すことになります。

また、空売りした銘柄の値動きに応じて、証拠金も増減することになります。もし思惑とは逆に株価が上昇すると、証拠金が少なくなることになります。このように、現物株を持っていなくても先に売り建てを行うことで、下げ相場に対応できるようになります。また、レバレッジを効かせることで証拠金の数倍の金額で取引することもできるのが特徴となります。ただしレバレッジを効かせている場合には、思惑とは逆に株価が上昇すると証拠金が少なくなります。そして空売りを維持するために必要となる金額を割り込んでしまうと、その穴埋めをするための追証が必要となります。

空売りを有効に使える場面について

空売りを有効に使える場面とは、明らかに下げ相場となることが予測される状況です。例えば悪材料となるニュースが発表されるとします。個別株に関することでも良いですし、あるいは経済全体にダメージを与えるような内容であれば、空売りをしておくことで利益を出すことができます。あるいは保有している株式がある場合に、それを売却したくないような時には空売りを行ってリスクヘッジを行うことになります。見込み通りに値を下げた場合には、安値で買い戻しを行うことで資金が増えることになります。

その安値で買い増しをすることによって、株数を増やすことができますし、購入単価を下げることにもなります。あるいはサヤ取りと呼ばれるテクニックを利用した取引を行う時にも活用することができます。サヤ取りとは、ふたつの銘柄の差を利用したローリスクとなる取引です。株価の差が縮まると予測されるふたつの銘柄をピックアップして、片方を購入しもう片方を空売りするわけです。両建てという形になるので、相場全体が急変しても大きなダメージを受けずに済むことになります。そして両者の株価の差が縮まったところで同時に決済することにより、利益を出すことになるわけです。

空売りのデメリットについて

空売りのデメリットとしては、予想に反して株価が上昇すると損失を出すことが挙げられます。さらに空売りの場合、株式を借りていることにより、1日ごとに貸株料が発生することになります。長期間にわたってポジションを保持していると、この料金がかさむことになります。また、同じように他にも多くの人が空売りを行うようになると、証券会社にはその株式が不足することになります。すると、他の金融機関などから株式を借りることになります。

すると、逆日歩と呼ばれる金利が発生することになります。やはり長期間にわたってポジションを保持していると、その費用がかさむことになります。また、株式が上昇する場合には、天井知らずとなることも空売りにはデメリットとなります。

例えば買いのポジションを取っている場合、その株式が値下がりして仮に価格がゼロとなっても、損失は限定されます。けれども空売りの場合には損失は制限が無いものとなります。そのようなリスクを含んでいることを知っておく必要があります。また、空売りが増えてくると、その買い戻しの注文が増えることによって相場が上昇する可能性も出てきます。これは需給関係による株価の動きが原因となるものです。

空売り規制について知っておきたいこと

空売り規制についても知っておく必要があります。空売りは、わざと株価を下げることにも利用されることがあります。例えばある銘柄を大量に購入したい場合、その株式の供給量が少ない場合には、大量に空売りをすることによって一時的に大幅な値下がりとなることがあります。そのタイミングで空売りを買い戻すと共に新規の買いを行うことで、安く大量の株式を保有することができるわけです。あるいは相場が下落する場面で、それを利益確保の好機と見て空売りが大量に発生すると、株式相場は大きく崩れることになります。やがて経済全体に悪影響を及ぼすことにもつながるために、規制をかけることになるわけです。

具体的には、空売りを行うために必要な証拠金を引き上げるなどの処置があります。その結果、より多くの資金を用意しなければ空売りができないようになるわけです。銘柄によってそのターゲットとなりやすいような場合、あるいは供給量が少ないために大きく影響を受けやすいような銘柄の場合には、その規制の対象となりやすいものです。リスクヘッジのために空売りを利用したい場合、あるいはサヤ取りのために検討している銘柄があれば、そのような規制の対象とならないかを検証することが必要となります。

  • 2015 02.22
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